株式会社建築技術、建設技術プラットフォーム「KENGI」でイベント機能を提供開始——全国で「KENGIセミナー」を開始。第一回は群馬県庁にて、「AI時代到来の今、BIMの実践者から学べる、繋がる」をテーマに開催
プレスリリース
2026/04/21
株式会社建築技術（本社：東京都千代田区、代表取締役：中島貴春、以下「建築技術」といいます。）は、建築技術者のためのデジタルプラットフォーム「KENGI（ケンギ）」にイベント機能を追加いたします。あわせて、2026年度に全国16回の建築技術セミナーシリーズ「KENGIセミナー」を開催することを発表いたします。
■背景
2026年3月にリリースした「KENGI」は、専門雑誌・書籍のECサイトおよびKENGIコラム機能を中心に、建築技術者への情報提供基盤として運営してまいりました。今回新たにイベント機能を追加することで、建築技術に関するセミナー・イベントの告知から参加申込までをプラットフォーム上で一元的に行えるようになります。
また、建設業界では技術者の育成・技術継承が喫緊の課題となっており、現場技術者が専門知識を深め、同業者と交流できる場への需要が高まっています。1950年の創刊以来、「技術者が育て 技術者を養う 建築技術」の理念を掲げ、建築技術の普及に取り組んできた建築技術が、デジタルプラットフォームと連動するかたちで対面・ハイブリッド型のセミナー事業を本格始動いたします。
■「KENGIイベント」機能について
「KENGIイベント」は、建設技術に関するイベントの告知・参加申込を行える機能です。建築技術が主催・共催するイベントだけでなく、他社や団体が主催するイベントの告知もKENGI上で行うことが可能です。建設業界のイベント情報を集約することで、技術者が参加機会を見逃さない環境を整えてまいります。
■KENGIセミナーについて
2026年度は「建築業のコミュニティ作りと技術マインドの向上」を目的に、東京・群馬・沖縄などで全国16回のセミナーを開催いたします。
■開催概要
対象
ゼネコンで働く技術者・管理職、設計事務所に勤務する方など
形式
対面形式を基本とし、状況に応じてオンラインとのハイブリッド開催。各回テーマに精通した有識者を講師に招き、一般財団法人建設業振興基金や公益社団法人日本建築士会連合会の CPD認定予定セミナーとして実施します。また、希望者を対象に懇親会も開催いたします。
後援
地方自治体および建設業関連団体（調整中）
■第一回の開催内容
タイトル
KENGIセミナー群馬#1 AI時代到来の今だからこそ——BIMの実践者から学ぶ、繋がる
開催概要
建設業界における課題の共有を起点とし、技術教育の機会創出および技術者同士の交流促進を図ることを目的とする。また、地域に根差したつながりを形成し、持続的なコミュニテ ィの構築を推進する。さらに、建築技術社との連携により業界内における中立性を担保しつつ多様な立場の参加者が相互に学び合える場を創出する。加えて、本イベントをCPD認定 予定セミナーとして位置づけることで、専門性向上と継続的な能力開発に資する機会を提供する。
開催日時
2026年6月5日（金）15:00～19:00
開催場所
〒371-8570 群馬県前橋市大手町1丁目1-1 群馬県庁32階 NETSUGEN セミナースペース
登壇者情報
①デジタルコンストラクション染谷技研 代表 染谷 俊介 様
②河本工業株式会社 営業本部 営業企画グループ 部長 津久井 敏也 様
③建築家 宮下巧大 様
参加費
5,000円（税込）
CPD認定（予定）
3単位（予定）
お申込みURL
https://www.k-gijutsu.co.jp/events/2_i042wh9ua
■株式会社建築技術について
「月刊建築技術」は、旧建設省（現国土交通省）建築研究所内において、戦後わが国の建築技術に関する最初の専門誌として1950（昭和25）年に創刊されました。創刊の辞で掲げた「技術者が育て 技術者を養う 建築技術」の理念のもと、実践的科学技術の紹介を使命として、現業技術者ならびに研究者に向けて技術情報を提供し続けています。
会社名:株式会社建築技術
URL:https://www.k-gijutsu.co.jp
本社所在地:〒101-0061 東京都千代田区神田三崎町3-10-4 千代田ビル4階
代表取締役:中島 貴春（7代目主宰）※1
創刊:1950（昭和25）年7月1日 ※2
従業員数:8名
資本金等:14,200,000円
事業内容:雑誌並図書の出版刊行
参加団体:工学書協会 一般社団法人木質構造の設計情報を共有する会 他
※1 建築技術では建築技術をめぐる知と実践の場そのものをつくる存在として、代表を "主宰" と呼んでいます。主宰は編集や経営を統括するだけでなく、技術者が交差し議論し、次の建築技術を⽣み出すための仕組みを設計‧創出し、次世代に技術を継承するための役割を担います。
※2 旧建設省（現国土交通省）建築研究所内（現独立行政法人建築研究所）（当時東京都新宿区百人町）において，建築研究所内建築技術研究会編集のもとに戦後，わが国の建築技術に関する最初の専門誌として第1号が1950（昭和25）年に創刊されました。1960（昭和35）年に有限会社建築技術を設立し，「月刊建築技術」第111号（1960（昭和35）年10月号）から建設省建築研究所編集から建設省建築研究所監修となりました。1980（昭和55）年に株式会社建築技術に改組し，今日に至っております。
■本件に関するお問い合わせ先
株式会社建築技術 販売部 阿部
E-mail: pr@k-gijutsu.co.jp